旅行や出張に欠かせないモバイルバッテリー。実は2026年4月24日から、飛行機への持ち込みルールが大きく変わったのをご存じでしょうか。
「いつも通り持って行ったら空港で没収された」「知らずにルール違反をしていた」ということにならないよう、この記事では国土交通省の発表をもとに、モバイルバッテリーの機内持ち込みルールを初心者にもわかりやすく解説します。
2026年4月24日からルールが変わった
モバイルバッテリーの機内持ち込みに関する新しいルールは、2026年4月24日（金）から適用されています。国内線・国際線を問わず、日本発着のすべての便が対象です。
新ルールのポイントは大きく2つあります。
- 持ち込み個数の上限が、容量にかかわらず1人2個までに統一された
- 機内でのモバイルバッテリー本体への充電が禁止された
違反した場合は航空法に基づき、2年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金が科される可能性があります。「知らなかった」では済まされないため、出発前に必ず確認しておきましょう。
持ち込める容量（Wh）と個数の制限
機内に持ち込めるモバイルバッテリーは、160Wh以下のものに限り、1人2個までです。160Whを超えるモバイルバッテリーは、機内持ち込みだけでなく預け入れも一切できません。
モバイルバッテリーの商品ページには「10000mAh」のように「mAh」で容量が記載されていますが、航空会社のルールでは「Wh（ワット時）」という単位が使われます。次の計算式で換算できます。
Wh ＝ 電圧（V） × 容量（mAh） ÷ 1000
一般的なモバイルバッテリーの電圧は3.7Vのため、目安として160Whは約43,200mAh、100Whは約27,000mAhに相当します。市販されている多くのモバイルバッテリー（10,000〜30,000mAh程度）は、この範囲に収まることがほとんどです。
100Wh超〜160Wh以下は事前承認が必要な場合も
一部の海外航空会社では、100Whを超えて160Wh以下のモバイルバッテリーを持ち込む場合、事前に航空会社の承認が必要になることがあります。海外旅行で大容量のモバイルバッテリーを持って行く場合は、利用する航空会社の公式サイトで事前に確認しておきましょう。
機内での充電・給電がすべて禁止に
新ルールでは、機内でモバイルバッテリー本体を充電すること（機内のコンセントやUSBポートからモバイルバッテリーへ充電すること）が禁止されました。
また、モバイルバッテリーからスマートフォンなどの電子機器へ充電すること（給電）も控えるよう案内されています。スマートフォンなどを充電したい場合は、機内に備え付けのコンセントやUSBポートを利用してください。
これまでは航空会社ごとの判断に委ねられていた部分でしたが、新ルールでは航空法に基づく統一ルールとして明文化されています。
必ず「機内持ち込み手荷物」に入れる
モバイルバッテリーは、預け入れ手荷物には絶対に入れず、必ず機内持ち込み手荷物に入れてください。これは、客室内であれば万が一の発煙・発熱時に客室乗務員がすぐに対応できる一方、貨物室内で発火した場合はすぐに対応できないためです。
また、座席上の収納棚にも入れないようにしましょう。座席の下や前の座席のポケット、自分のかばんの中など、常に手の届く範囲で保管することが推奨されています。
端子はショート防止の絶縁対策を
モバイルバッテリーは、端子部分が金属や他の電池と接触するとショートし、発熱・発火につながる危険があります。持ち込む際は、次のいずれかの方法で個別に保護してください。
- 端子部分に絶縁テープを貼る
- 専用の保護ケースや不織布の収納袋に個別に入れる
- 鍵やコインなどの金属類と同じポケット・袋に入れない
- 複数のモバイルバッテリーを無保護のまま同じ袋にまとめない
容量不明・破損・膨張したバッテリーは持ち込み不可
モバイルバッテリーの容量（Wh）が確認できない場合、航空会社は安全性を判断できないため、原則として持ち込み・預け入れのどちらもできません。安価な製品や古い製品、通販で購入した一部の製品には容量表示がないものもあるため、事前に確認しておきましょう。
また、次のような状態のモバイルバッテリーは、たとえ軽微であっても機内への持ち込みを控えてください。
- ケースにひび割れやへこみがあるなど、外装が破損している
- 本体が風船のように膨らんでいる（膨張している）
- 通常使用時以外に異臭がする、異常に熱を持っている
- メーカーによるリコール対象製品である
異常が見られた場合は速やかに使用を中止し、自治体のルールに従って適切に処分してください。
違反した場合の罰則
今回のルール改正では、違反に対する罰則も設けられています。個数制限の超過、容量超過、モバイルバッテリー本体への機内充電については、航空法違反として2年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金が科される可能性があります。
「知らなかった」では済まされないため、出発前に必ず自分のモバイルバッテリーの個数と容量を確認しておきましょう。
デジタルカメラなどの予備電池は対象外
今回の新ルールは、あくまで「モバイルバッテリー（他の機器を充電する目的の電池）」が対象です。デジタルカメラやビデオカメラの予備バッテリーのように、電子機器から取り外した予備の電池は、この個数制限の対象外となります。
ただし、予備の電池にも容量による制限はあります。100Wh以下の予備電池であれば個数制限はありませんが、100Wh超〜160Wh以下の場合は、持ち込むモバイルバッテリーとの組み合わせによって上限が変わることがあります。一般的なデジタルカメラのバッテリーはほとんどが100Wh以下のため、通常は個数を気にする必要はないでしょう。
旅行前のチェックリスト
出発前に、以下の項目を確認しておきましょう。
- モバイルバッテリーの容量（Wh）が160Wh以下であることを確認したか
- 持ち込むモバイルバッテリーの個数は2個以内か
- 本体に容量（mAhまたはWh）の表示があるか
- 外装の破損や膨張などの異常がないか
- 端子部分を絶縁テープやケースで保護したか
- 預け入れ荷物ではなく、機内持ち込み手荷物に入れたか
- 利用する航空会社の公式サイトで最新のルールを確認したか
特に海外の航空会社やLCCを利用する場合は、独自の規定が設けられていることがあります。この記事で紹介したのは国の基準に基づく一般的なルールのため、搭乗前には必ず利用する航空会社の公式サイトも確認してください。
まとめ｜160Wh以下・1人2個まで、機内での充電は禁止
2026年4月24日から適用された新ルールにより、モバイルバッテリーの機内持ち込みは「160Wh以下・1人2個まで」に統一され、機内での充電・給電はすべて禁止となりました。違反した場合は罰則が科される可能性もあるため、旅行前には必ず自分のモバイルバッテリーの容量と個数を確認しておきましょう。
ルールを守って正しく準備すれば、モバイルバッテリーは旅の心強い味方になります。出発前の最終確認に、ぜひこの記事を役立ててください。
※本記事は国土交通省「モバイルバッテリーの機内持込みの新たなルールについて」（2026年4月14日発表）をもとに作成しています。詳細や最新情報は国土交通省および利用する航空会社の公式サイトでご確認ください。
情報源・参考リンク
このルール変更は国土交通省の指針改正に伴うもので、各航空会社も公式サイトで案内しています。最新情報や航空会社ごとの細かな運用の違いは、以下の公式ページも確認しておくと安心です。
利用する航空会社が上記以外の場合は、各社の公式サイトで搭乗前に最新のルールを確認してください。
